グンゼ株式会社は6月6日、食品包装および飲料ラベルに使用されるプラスチックフィルムの値上げを発表した [1, 2]。
今回の措置は、グローバルサプライチェーンにおける原材料コストの変動を反映したものだ。これらのプラスチックは原油由来のナフサに依存しているため、中東情勢の不安定化が、不可欠な消費者向け包装材の製造コストに直接的な影響を及ぼしている [1, 2]。
日本の繊維・プラスチックメーカーである同社が、2026年に入って価格を引き上げるのはこれで2回目となる [1]。同社は、中東情勢の悪化がナフサ価格上昇の主な要因であるとしている [1, 2]。
価格改定の内容は製品ラインによって異なる。ラベルに使用されるシュリンクフィルムは2%から5%の範囲で値上がりする [1]。また、食品包装用フィルムは4%から8%の値上がりとなる見込みだ [1]。
他の報告によると、特定の製品ではより大きな影響が出ている。野菜包装用フィルム3種類については、500平方メートルあたり1,200円の値上がりとなった [2]。一部の報告では、全体的な値上げ幅は約30%に及ぶとされている [2]。
グンゼは日本の国内市場で幅広く事業を展開し、飲料・食品業界に重要な資材を供給している。今回のコスト上昇分がメーカー側で吸収されるのか、あるいは完全に最終消費者に転嫁されるのかについて、同社は詳細を明らかにしていない [1, 2]。
“日本の繊維・プラスチックメーカーである同社が、2026年に入って価格を引き上げるのはこれで2回目となる”
グンゼによる今回の値上げは、産油地域の地政学的な不安定さが製造業にどのような波及効果をもたらすかを浮き彫りにしている。ナフサコストが上昇すれば、プラスチックフィルムを製造する企業は、利益率の低下を受け入れるか、価格を上げるしかなく、それが結果として包装食品や飲料の小売価格の上昇につながることが多い。今年に入り2度目の値上げとなったことは、原材料の変動が日本の産業操業にとって持続的な課題となっていることを示唆している。




